これまで、店舗側で賃料交渉は十分に行ってきたと聞かされていました。実際、交渉の記録も残っており、これ以上の減額は難しいという判断が下されていました。
しかし、本部としてコスト見直しを進める中で、改めてプロの目線での確認が必要と判断し、適正賃料診断を受けてみることに。すると、賃貸借契約書の読み取り、貸主のタイプ分析やエリア相場等の経済状況の再調査により、さらなる減額可能性が見えてきました。
最終的には、現場では到達できなかった大幅な減額が実現。自社の認識の先にある可能性を引き出すには、外部視点の活用が不可欠であると実感しました。