内装工事
店舗内装にかかる費用はどのくらい？｜主な内訳や費用の変動要素、安く抑えるポイントを紹介
カフェなどの飲食店やアパレルなどの物販の新規出店や改装で行う内装工事には、いくらの費用がかかるのでしょうか。
昨今では、店舗の業態変更やテイクアウト対応などのさまざまな目的から、内装工事の必要性を感じている事業者が多くなっています。
本コラムでは、「業態別の内装費用の目安」 「内装費用に影響を与える要素」 「内装費用を安く抑えるコツ」を解説します。
内装費用の予算組みや予算内で理想の内装を実現するために、ぜひ参考にしてみてください。
店舗における内装費用の目安と主な内訳
内装費用の予算を組むにあたり業態別の坪単価はイメージも概算もしやすく便利なものです。
ただし内装費用は、内装の素材／坪数／物件種別（スケルトン物件or居抜き物件）／業態によって必要な設備などによって大きく変わります。そのため、坪単価にはある程度、幅がありますのでご注意ください。
業態別・店舗内装費用の坪単価の目安
店舗の広さを20坪にそろえた場合の坪単価を、業態別と物件種別（スケルトン物件or居抜き物件）で一覧にしました。
| 業態 | スケルトン物件 | 居抜き物件 |
|---|---|---|
| カフェ | 40 - 60万円 | 20 - 40万円 |
| レストラン | 50 - 70万円 | 20 - 40万円 |
| 焼肉店 | 60 - 80万円 | 30 - 50万円 |
| 和食店 | 60 - 80万円 | 20 - 50万円 |
| 美容室・エステサロン | 30 - 70万円 | 25 - 40万円 |
| アパレル | 30 - 70万円 | 20-80万円 |
内装工事の主な内訳
店舗の内装にかかる費用は「設計・デザイン費」」「内装、設備工事費」「設備機器、備品購入費」の大きく3つに分かれます。
設計、デザイン費
店舗の設計・デザインに関する費用で、店舗の規模や業種により異なります。費用の算出方法はさまざまで、総工事費用からの一定の割合で算出したり、坪単価や人件費などから割り出したりします。
設計・デザイン専門の業者に依頼するか、設計・デザイン・内装・設備工事をワンストップ対応する業者に依頼するかによっても費用感は変わります。
内装、設備工事費
床・壁・天井表面の仕上げなど建物内部の内装にかかわる工事はもちろんのこと、電気・水道・ガス等の設備工事も含めての費用になります。
床や壁の仕上げに使う素材や設備のグレードにより、費用が変わります。
店舗を新規出店または改装をする場合は、様々な設備工事も内装と同じタイミングで行う事が多い為、設備工事も含めて内装工事と呼ぶ場合もあります。
設備工事の一部
- 電気工事
照明やアンテナの配線工事、コンセント増設工事など、店舗の電気に関する設備や配線工事を指します。
高い電圧が必要になる店舗の場合、幹線の引き換え工事が必要になるケースがあります。
- ガス工事
店舗のガスに関する設備工事のことで、ガスの引き込みや、ガス機器への配管工事などを行います。
調理を行う飲食店や、大量のお湯を扱う美容室などでは特に重要です。
- 水道工事
水道管の引き込みや排水設備など、店舗の水道に関する設備工事です。トイレなど水回りの設備が増えるほど、工事の規模は大きくなります。例えば飲食店では、油や野菜くず、残飯などを直接流さないようグリストラップの設置が必須など、水を多く扱う業種になるほど工事費用がかかります。
- 給排気工事（ダクト工事）
店舗内の換気をスムーズに行うための工事です。特に飲食店で費用が高くなる傾向にあり、厨房の換気や、焼肉店での客席の排煙設備の工事が含まれます。
- 空調工事
エアコンなど空調設備の新規設置や位置変更など、店舗の空調に関する工事です。
業務用の天井吊型エアコンや、空調と室外機の距離を大きく離して設置する場合などは費用が高くなります。
- 設備機器、備品購入費
店舗で使用する設備機器や備品の購入にかかる費用です。
業種によって必要になる機器や備品が異なるため、あらかじめ必要になるものをピックアップして総額を確認しておきましょう。ものによっては設置費・工事費が必要になる場合がありますので事前確認がおすすめです。
内装費用が変動する主な要素
店舗の内装工事にかかる費用が変動するのは、主に以下の要素になります。
業態別に必要な設備が異なるほか、仕上げ素材により耐用年数に差が出ることも少なくありません。複数の条件を比較しながらご検討ください。
店舗の業態
一般的に、業務上で専門的な設備が必須となる業態では、内装費用が高額になる可能性があります。
代表例として挙げられるのは、厨房機器が必要な飲食店、複数のシャンプー台といった水回り設備が必要な美容室などです。
開業にかかる費用の大部分を内装費用が占めることに留意しましょう。
工事で使用する素材
内装の仕上げに使う素材の価格によって、内装費用の金額が上下しやすいのもポイントです。
素材のグレードにより工期や耐久性などが異なるため、メリット・デメリットや費用対効果を考慮した上で判断するようおすすめします。たとえば、インテリアに高級感を出したい場合はデザイン性の高い素材、お手入れのしやすさを重視する場合は汚れにくい素材といった形で、目的に適した素材を選びましょう。
物件種別
内装工事を一から行う必要がある「スケルトン物件」と、既存の設備をそのまま利用できる「居抜き物件」では、内装費用に差が出やすいといえます。
建物の構造以外に何もない状態となっているスケルトン物件では、新たに内装や設備を導入する際の工事費用が発生します。一般的に工事費用を抑えやすいのは居抜き物件です。ただし、居抜き物件の建物や設備の状態によっては、追加工事による修繕費が発生するケースも少なくありません。スケルトン物件のほうが事前の見積もりが明確で、追加費用を抑えやすいという考え方もできます。
内装費用を抑えるために検討すること
ここまで読んでいただき、内装工事にかかる費用が予算内に抑えられそうもない場合は、これから説明する内容を検討してみてください。
内装工事を一括で依頼できる内装業者を選ぶ
内装費用を抑えるなら、店舗の内装デザインから施工まで、1社に一括で発注できる内装業者がおすすめです。
デザインと施工をそれぞれ別の専門業者に依頼する場合と比べて、自社の予算に応じて内装費用の調整がしやすくなります。
1社との打ち合わせを重ねながら、信頼できる担当者にコストダウンの相談をできる点でも安心です。デザインと施工の齟齬が生じにくく、理想の仕上がりを実現できます。
居抜き物件を活用する
これから物件を選ぶ段階であれば居抜き物件も検討してみましょう。
居抜き物件を選択すれば、前に入居していた店舗の内装や設備を生かして、内装費用の負担を抑えられます。
ただし、造作買い取りの契約締結を求められ、造作譲渡料が発生するケースもあるのが注意点です。
造作譲渡料とは、既存の内装や設備を買い取る費用のことを指します。
居抜き物件を活用する場合、設備や備品の状態は、入居前に必ずチェックしておきましょう。
機器に故障や不具合がないか、業務で問題なく使用できるかを必ずご確認ください。
古いものや長期間にわたり使用していないものは、買い替えや交換となるおそれがあります。
設備を中古やリースで調達する
店舗の設備を新品で購入すると、金額が高額になりやすいといえます。
中古の設備の中には、新品よりも価格が割安で、かつ状態の良いものが見つかる可能性も。
以前の店舗でほとんど使用されていない未使用品や新古品を入手できるかもしれません。
また、設備をリースで調達すれば、初期費用の負担が少なくなります。
金額を抑えた分、他の内装費用に充てることも可能です。
会計処理で経費として扱われるため、節税につながるのも大きなメリットといえるでしょう。
目立ちにくい箇所の素材を安く抑える
内装工事の素材選びでは、場所によって異なる素材を用いるケースが多くなっています。
顧客の目が届きにくい箇所には安価な素材を採用するなど、複数の素材を組み合わせる工夫によって、デザイン面を重視しながらも費用を安く抑えることが可能です。
壁を作る範囲を減らす
店舗内に多くの壁があると、壁の数だけ下地や仕上げ材を多く使うことになります。
内装工事では、壁を作る範囲を減らして、壁紙などのコストダウンをはかるのも有効です。
空間はできるだけ壁で仕切らずに、シンプルな仕上がりを意識すると良いでしょう。
壁を設けずにパーテーションで仕切る方法もあります。
内装費用の見積もりが予算を超えてしまったら！
内装業者からの見積金額が予算を超えてしまったら、ビズキューブ・コンサルティングにご相談ください。
ビズキューブ・コンサルティングなら、出店候補物件への現地調査から見積書の作成、デザイン・設計、そして内装工事まで、店舗内装工事にかかわるオープンまでの業務を一括で請け負います。
シェア
